無題ドキュメント

立柳　聡（福島県立医科大学）

プロローグ

　国も自治体も財政破綻をきたし、行政のあり方が厳しく問い直される時代を迎えています。児童館もこうした世の中の動向と無縁ではありえず、今後のあるべき姿を模索するヒントを求めたいと、平成１４年２月２８日、都児連の館長研修会にお招きいただきました。国公立大学再編の動きと比較させながらお話させていただきましたが、本稿は、それを踏まえ、以降の情勢の変化も考慮しながら、民間委託の背景と関連する問題、今後の対応を中心にまとめたものです。

　研修会に先立つ２月２１日、国は、国立大学のすべての教員、職員を「非公務員」とする改革案を事実上決定しました。全国各地で国立大学の合併再編が進んでいます。東京都は四つの都立大学を一つにまとめようとしていますが、全国の公立大学も同様な道を歩む見通しです。グローバルスタンダードと呼ばれる世界的な社会変革の指針に後押しされて、もはや反対・賛成の議論を展開するまでもなく、事実として自由競争、実力主義＝実績本意の潮流が大河となって私たちの暮らしの隅々に押し寄せてきています。私たちは、業績評価と効率性が重大な価値を持つ時代を生きているのです。　

　東京に限らず既に委託された施設や、NPOが運営する児童館・学童保育もありますが、こうした世の中全体の動向を背景に見れば、児童館の近未来は疑いなく民間委託です。　

　将来の担い手である子どもたちの健やかな育ちを支援する重大な公益に資する児童館が、何故？という声が多く寄せられるのですが…。財政破綻という行政内部の事情の他に、児童館が民間委託という運命に導かれた背景には、三つの大きな理由があると思われます。

Ⅰ	児童館の運命を左右するもの

１	子どもたちの最善の利益実現・住民の期待本意に運営されてきたか？

　私たち公務員は住民全体に対する奉仕者として、第一義的に住民の立場から公益の拡充を目指して仕事を構想し、推進する義務があります。公務労働の条件は、職員の福利厚生のためではなく、本来その点から考えられねばならないのです。例えば、「完全学校五日制となり、平日における学校の終了時間が遅くなって、午後６時まで開館しても子どもたちが児童館を利用できる時間が一層限られてきた。」、とは、昨今全国の児童館から間々伝わる話ですが、伏線は以前からありました。開館時間の延長要望も出されますが、職員の私生活の都合で却下されることが多いのです。一方、病院に勤務する看護師さんには、準夜勤や夜勤もあります。加えて親として子育てをされている方も多々おられます。かなり厳しい場合もありますが、それが可能となる条件が現実に存在し、巧みに活用して頑張っておられます。因みに都立病院の看護師さんは公務員です。「自分の生活が大切なので、夜の看護はお断りします！」と言われて皆さんは納得できますか？「ならば、職業は多々あるのに何故あなたは看護の仕事を選んだの？看護師の使命とは？」そう反論されることでしょう。同様です。サービスには受け手がおり、受け手が満足、納得するサービスだけが評価されるのです。自分自身「よく働いている」と思っても、本当にそうか判断するのは子どもや住民の皆さんです。利用したくても利用しようがなく、魅力もない上に改善の見通しも立たない施設や職員を存続させることに住民の支持は得られません。

　しかし、虐待やひきこもり、不登校の増加、体力やコミュニケーション能力の低下、本当に安全なのか疑わしい地域、体験学習のチャンス？どうあるべきか土曜日の過ごし方…などなど、子どもたちの健やかな育ちをめぐって、とても気がかりなことが多々ある現状です。すると、"本来、児童館やそれを支える制度って、すごく大切なのでは？"そこに気がついた住民たちは、自分たちの力で状況を打開しようと、NPOの創設などに取り組み始めました。どうして？

　そればかりではありません。行政の内部でも同様な動きが高まってきています。主として文部科学省や自治体の教育委員会が中心となって、実態が児童館に酷似した施設や施策を立ち上げる動きが全国各地で目立ってきています。学童保育との関係で議論が喧しくなっている全児童対策事業の動きとも微妙に連動して、こうした「実質児童館」への期待が高まる背景の一つには、児童館が積極的に自己の役割を果たそうとしないことへの諦めがあります。「子どもたちのために待ってはいられない。ならば他の部署で…」

　同様なことは、厚生労働省でも起きています。ここ数年、厚生省の時代から、厚生労働省の年度予算をみると、開館時間の延長や新規事業の開拓に熱心な民間児童館の活動を支援する予算に手厚い配慮が確認できます。果たして？自由競争は自由参入でもあります。結局、やる気と実力があるところに仕事は移っていくのです。

２	自己実現・多様な価値観の共存が求められる時代　 ―公益を創造する新たな方法―

　この背景を理解する鍵は、過去四半世紀ほどの間に、日本社会が経験した重大な価値観の転換の中にあります。戦後復興と高度経済成長の時代を経て、日本の産業は飛躍的な発展を遂げました。生産力が向上し、１９６０年代の後半には、家電製品などの生活財が大量に流通するようになりました。周囲の人たちが持つものは自分も持つことが当たり前。「人並み」の生活を求めて物を「所有」することに重要な意味がある時代でした。

　しかし、７０年代に発生した２度のオイルショックが、膨大な資源を利用して大量生産・大量消費を続けてきたそれまでの経済のあり方にストップをかけたのです。この結果、燃費や性能のよいコンパクトで利便な機器の開発と普及が始まりました。８０年代の前半は正に「省エネ時代」と呼ばれましたが、それと共に人々の価値観は、「利便性」に置き換わっていきました。技術革新が続き、コンパクトで利便なツールが廉価で多くの人々に普及するようになると、今度はそれらが個々人の都合や趣味に合った生き方を可能にし始めたのです。パソコンの普及を跡付けてみれば、そのことが一層はっきりします。今や高校生の９割が所持するに至った携帯電話の本質は「モバイル」ではなく、明らかに「パーソナル」ですが、こうした状況となる伏線が既に８０年代にあったわけです。加えて、女性、障がい者、子ども、マイノリティなどに対する人権擁護の運動が７０年代から世界的に広まっていたこともあり、個人の尊厳を重んじる気運がますます高まっていきました。事実、子どもの権利条約は１９８９年の国連総会で採択されましたが、８０年代の終わり頃から「個人主義」＝自分らしさ・固有な生き方の尊重、「自己実現」という価値観が広い支持を集める状況となったのです。１９９４年は国際家族年でしたが、Well-beingという標語と共に、「自己実現」の概念が一般にも周知されるようになりました。人々の多様な価値観や感性、ニーズが共存する時代がやってきたことになりますが、その裏で、国や自治体の疲弊はどんどんと進行していたのです。

　ところで、こうした動きと連動して、「自己実現」を普及する上で大きな役割を果たしたものがもう一つあります。それはボランティア活動です。ボランティア活動は、様々な社会問題の解決・改善の動きと結びついて７０年代に大きく発展し、８０年代の初頭には、一種の自治活動とみなされる一方、独自な自己教育機能が注目を集めるようになりました。ボランティア活動に生き甲斐や自己実現の機会を見出し、半ば専業のように関わる人々がにわかに増え始めたのです。このような人々に導かれたボランティア活動団体は、地域の諸問題に対する理解と解決策をめぐって有効な知的財産を多々蓄積し、やがて行政の関係分野にも影響を与えるようになりました。９０年代ともなると、自主的、積極的に自治を担おうとする団体が登場し、そのために活動しやすい条件を国や自治体に要求するまでに成長したのです。（成熟した市民社会の到来）そのような状況の下で、１９９５年、阪神大震災が発生し、復興支援に多くのボランティアが活躍しました。ボランティア活動の公益的な意義が一挙に認知されることになりました。こうして１９９８年、NPO法が成立したのです。有力なボランティア活動団体が次々とNPO法人に衣更えしていきました。そして、「NPOと分業・協働して、多様になった住民のニーズや感性に合う行政と自治を進めてみては…」＝行政と民間団体の協力によって公益を生み出す新しい方法の提起。にわかにそうした声が各地から聞こえてくるようになったのです。

　こうした事実から理解される大切なことは３点です。①金銭や物質的な豊かさを幸せや生き甲斐の尺度としない＝報酬の有無や多寡にかかわらず、自己実現のために活動する人々がたくさんいる時代になっている。「職員がやらないなら、俺たちでやってしまおうぜ！」と手をあげる人々がもはや存在します。②成熟した市民社会が到来した時期と自治体の疲弊が深刻化した時期の一致は偶然＝疲弊した自治体が安上がりな行政を実現するためにNPOを設立し、利用しようとしているわけではない。御用団体よろしく職員の都合本意なNPOバッシングはお門違い。むしろ住民の利益を侵害することになりかねず、明らかに時代錯誤なのです。そもそも公益とは、不特定多数の人々のためになることであり、例えば、私立保育園が相応に保育ニーズに対応してきたように、そもそも公益の担い手＝行政ではありません。多様なサービス提供主体を活用して公益を生み出す手法が広く認識される時代となりました。③地域の実状に精通し、問題意識に高く、有益なノーハウを多々蓄積しているNPOは、行政を上回る良質な公益サービスを生み出す可能性を秘めている。しかも、法律上規定された特定非営利活動には１２の分野がありますが、その一つに「子どもの健全育成を図る活動」があることは注目です。「児童館という施設の存在そのものは支持されている。問題は運営の主体か？ならばこの際NPOに…」問題の底流には、実は社会全体に及ぶ価値観の変化という巨大なマグマがうごめいており、そのエネルギーが民間委託を推し進める原動力になっているのです。労使交渉で展望が開ける問題ではなく、世の中全体が大転換期を迎えていると認識し、公務員が自己の福利厚生本意なこれまでの生き方を真摯に反省して、抜本的に自己変革することが真の問題解決なのです。

３	児童館の本質はきわめられてきたか？

　児童館の目的や本質をきちんと理解していない児童厚生員が多いことも重大な問題です。
この点、省令である児童福祉施設最低基準の第３９条に具体的に記されていますが、その目的は、「地域における子どもたちの健全育成」です。「遊び」とは、自主性、社会性、創造性を高めることを念頭に、健全育成という目的に迫るために意図的に用いられる「手段・手法」の一つなのです。世間一般に言われる意味と必ずしも同じではありません。意図的に行われるということは、結局、その本質は事業・行事・プログラムといったものであると理解されます。子どもたちの現状を巧みに分析して、その健やかな育ちを促すためにどんなことが必要か、有効か？＝健全育成の課題を的確に把握して、そこに迫るためにどんな「遊び」をどのように展開したらよいか？＝プログラムを構想できること、そして、実践できることが児童厚生員の専門的力量なのです。

　しかも、例えば、江戸の昔にはテレビゲームで目を悪くする子どもたちはいませんでしたが、些細な病気で亡くなる子どもたちがいたように、また、亜熱帯の沖縄では雪遊びはできないけれど、美しい海を活用することができるように、健全育成の課題や選択できる「遊び」は歴史的、地域的に異なるので、安易に他館のもの真似でプログラムを創造するわけにはいきません。それは世の中の変化を横目に、新しい知見を絶えず取り入れながら行われる専門的で高度な知的作業そのものです。だからこそ、教育学、心理学、社会学など、関係学問分野の専修者に期待が寄せられ、児童厚生員として採用されてきたのです。

　しかし、１年中、単純に一人の遊び仲間の立場に埋没して子どもたちと戯れて１日が終わっている児童厚生員や、過年度実施したプログラムを、日付だけ訂正してそのまま何年も焼き直している児童館が多いわけです。「何だ、その程度なら無資格のボランティアさんでも可能じゃないか！」、「校庭開放で十分では？」そうした認識が一般に広まって何の不思議もありません。児童厚生員に旺盛な学び＝自己研鑚の継続と創造性が欠如し、正規常勤公務員専門職の立場や給与に見合う仕事を体現していないと見なされるようになった時、児童館は危機に陥るのです。

　施設や制度は、一度できあがってしまうと人間の行動に制約を与え、相応の影響力を持つことは事実です。しかし、そもそもそれを作り出したのは人間。運用するのも人間。さらには変革するのもまた人間。まずは人間の存在ありきです。どんなにすぐれた機能を備えたパソコンでも、オペレーターにそれを操作する能力が伴わなければただの物。最新の設備を誇る児童館よりも、築２０年の児童館に子どもたちが集うのは何故？施設や制度を子どもたちに最善の利益を提供できるようにどう有効に生かすか？そのための創意工夫を行う主体とは？結局、最終的な決め手となるのは職員である個々の人間の能力、資質、情熱なのです。

Ⅱ	民間委託、ちょっと気になるこんなこと

　グローバルスタンダードに基づく改革のビジョン作りは、児童館と関係が深い福祉、教育、行政、自治の分野でも、９０年代前半から進展しました。それらは、改正児童福祉法、中央教育審議会答申、NPO法、地方分権推進計画などの形となって、概ね１９９８年頃に完成しました。設計図ができた以上、後は着々と作業に当たるだけですから、民間委託などの改革の流れが加速しているのです。それだけに重大な見落としがないかどうか？しっかりチェックする目を持つことも必要です。例えば：

１	民間委託のいろいろ

　一口に民間委託と言っても、社会福祉法人に委託するのか、公社に任せるのか、NPOなのか？委託先も多々あり、それぞれに得手不得手があるのです。一般に民間の動きはフレキシブルで、個別・特別・専門的なニーズに対して持ち味を発揮します。しかし、費用が高くなり、利用できない人たちが出てくるなどの難点があります。すべての施設を委託するのか？一部を委託して、公設公営と巧みな役割分担を進めるのか？など、いろいろなパターンがありえます。お隣の真似ではなく、主体的に自分の自治体の実状を精査して、真に有効な方法を提起することが必要です。

２	児童館と学童保育を同列に論じられるか？

　東京の児童館には概ね学童保育が併設されており、施設的には一つ屋根の下で一体的な運営がなされている場合が多いのですが、放課後を中心に、保育のニーズを背負った子どもたちの生活の場であり、親の働く権利や家族の生活保障に寄与する学童保育の目的と児童館のそれは異なります。例えば、児童館の開館時間に合わせて学童保育の受け入れも１０時からとされたのでは、長期の休みの時や土曜勤務の親は安心して働きに出ることができません。違った利害関係を持った両者を一律に扱って民間委託を考えることは無謀です。

３	何よりも子ども本意な発想で検討されているか？

　例えば、安上がりということで行政が契約した民間委託先は雇用条件が劣悪で、働き続けられない職員が次々と退職していく。これでは子どもたちは落ち着けたものではありません。プライバシィや心の内面とも抵触することが多い福祉や教育の営為は、子どもたちと支援者との間に信頼関係に満ちた持続的な人間関係があってこそうまく機能します。子どもたちの健やかな育ちの支援に真に貢献できる民間委託なのか？子どもの権利条約を参照しながら要チェックです。

Ⅲ	民間委託と不可分の大問題　―業績評価―

　　２０００年５月、グローバルスタンダードに基づく福祉分野の改革を法的に基礎付ける社会福祉基礎構造改革法案が成立し、社会福祉事業法が社会福祉法となりました。その第７８条で、「福祉サービスの質の評価」が規定されています。新しい時代の福祉の理念は、利用者が主体的にサービスを選択し、それを提供する事業者と自ら契約する点にありますが、利用者が上手にサービスを選択できるようにする仕組みが必要です。それは、どの事業所からどんなサービスが提供されており、どの程度の質を保持したものかわかるようにすることです。こうして第三者評価の制度が検討されることになりました。

　誰がどのような基準で評価するのかが重大な問題となりますが、児童福祉施設については、２０００年の９月、厚生省（当時）に「児童福祉施設等評価基準検討委員会」設けられ、評価の基準や方法について、検討と試行が繰り返されてきました。この結果、２００２年４月、保育所、児童養護施設、母子生活支援施設、乳児院については、第三者評価基準がまとまり、これらの施設は、１０月から評価本番を迎えることになりました。

　９０年代以降の国の児童福祉政策・施策動向を跡付けてみると、児童館・学童保育に関する政策・施策は明らかに保育のものと連動しており、保育の世界で起きたこととよく似たことが近未来に児童館や学童保育の側でも起きてきます。児童館の第三者評価も本番間近と予測しておくことが賢明と思います。なお、東京都独自の第三者評価の動きはさらに早く、既に２００１年４月、心身障害者（児）入所施設を対象としたサービス評価の結果が、ホームページで実名公表されるまでに至っています。

　この場合、大切なことが二つあると思われます。一つは、第三者評価は今のところ施設を単位に行われていますが、個々の職員を単位とした評価も視野に置かれていることです。
チームプレーの協議では、他のメンバーがエラーをフォローしてくれて事なきを得ることもできますが、個人競技ではそうもいきません。因みに、大学間の生存競争が激しくなっている中、大学では既に個人単位の業績評価とそれを点数化、合算して大学全体の評価を決める動きも広まってきています。個人が問われることは、逃げ場がなく想像以上に厳しい査定であることを証言いたします。

　もう一つは、公設公営の施設も民間の施設も、同種の施設は同じ基準で判断されることです。この結果、民間施設の成績の方が良いということになれば、民間委託や民営化の動きに一段と追い風が吹くと思われます。なお、保育所については、既にそれを実証する調査結果も報告されています。ライバルは民間。量的、質的に常に民間を上回るサービスを、しかも、より一層低コストで提供しなければなりません。

Ⅳ	業績評価に耐えうる児童館となるために　―現場の本質は「実践」です―

　　そこで、最後にこの点に触れてまとめとさせていただきます。例えば、虐待を無くすために、虐待は何故起きるのかを知ることは相応に大切なことです。しかし、そうした知識をため込んでいるだけでは、虐待を被っている子どもたちにとって何の福音にもなりません。それを生かして実際に救済の行動＝実践が伴った時、その知識を得た学びに意義が生じるのです。しかも、こうした行動は日々子どもたちと直接かかわりのある人たちにしかできません。さよう、児童館のような現場に固有な本質は「実践」なのです。こうした救済活動やプログラムなど、様々な「実践」によって子どもたちの健やかな育ちが人々から確認されるようになった時、初めて児童館の存在意義が評価されることになります。もっともらしく能書きを書き綴っても、本当に効き目があることを実証しなければ説得力がありません。提唱するビジョンは立派でも、結局何の行動も伴わない児童厚生員を誰が信用できるでしょうか？業績評価における「業績」とは、紛れもなく「実践」の成果なのです。従って、業績をあげることとは、有意義な「実践」を多々積み重ねていくことに他なりません。皆さん、理論的には粗削りでも結構。まずは行動できる児童厚生員となりましょう！

　この点に絡んで重要なことは、当面、業績評価が施設単位に行われ、結果が公表されることです。全職員が例外なく積極的に「実践」に汗を流すことが必要なのです。例えば６人１チームでのリーグ戦を勝ち抜くのに、十分なプレーにたえない選手が含まれていたら、チーム全体にとって大変な不利となることは明らかです。館長はさしずめキャプテンですが、選手たちをひたすら「実践」に鼓舞することが肝要です。「がんばれ！東京と各地の児童館」優勝をお祈り申し上げます。

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